リハビリテーションは介護保険制度のサービスだけでなく、基本的な理念や仕組みも問われます。ほぼ毎年出題されますので、見ていきましょう。
リハビリテーション
リハビリテーションの基本は利用者の残存能力（保有能力）を最大限に活かすことです。できることは本人に行ってもらい、できない部分を支援するという自立支援の視点はリハビリの根幹であり、介護支援専門員としても常に意識すべき姿勢です。
週末期や回復が見込めない要介護高齢者もリハビリテーションの対象となります。
リハビリテーションは医師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護師・管理栄養士・社会福祉士・介護福祉士など多職種が連携して行うものです。介護支援専門員はこれらの専門職をつなぐコーディネーターとして、リハビリの目標・内容をケアプランに反映させる重要な役割を担います。
急性期リハビリテーション
急性期リハビリテーションは、発症・手術直後から開始する早期リハビリテーションのことです。主な目標は、廃用症候群の予防と早期離床、セルフケア能力の向上などで、早期離床・早期介入が回復期・維持期への円滑な移行につながります。
急性期病床（急性期病院）は、急性期リハビリテーションの主な提供の場です。発症・手術直後から早期離床・廃用症候群予防・セルフケアの自立を目標としたリハビリが行われます。
回復期リハビリテーション
回復期リハビリテーションでは、より在宅生活に近い環境で日常生活の動作の練習を繰り返します。退院後を見据え、社会資源の利用や生活環境の整備のサポートもします。
回復期リハビリテーション病棟は、急性期治療後に集中的・計画的なリハビリを行う専門病棟です。医師や看護師、PT、OT、STなどの多職種チームが連携して、ADLの回復と在宅復帰を目指します。
生活期リハビリテーション
急性期、回復期を経て症状が安定した後、在宅で生活している時期が生活期リハビリテーションです。介護保険サービス（通所リハビリテーション、訪問リハビリテーションなど）を活用しながらリハビリを維持していきます。
退院して自宅での生活を再スタートさせた直後は、生活混乱期があるね。
リハビリテーションのアプローチ
回復的アプローチ
リハビリテーションのアプローチには回復的アプローチと代償的アプローチがあります。回復的アプローチは、病気やケガで損なわれた身体機能の改善と日常生活動作（ADL）の自立を目指すプロセスです。
代償的アプローチ
代償的アプローチは、失われた機能を補うため、残された機能（保有能力）を最大限に活用したり、福祉用具や環境調整を用いたりして動作の自立を図るプロセスです。麻痺のない側の手で箸を持つ、車椅子で移動するなどが該当します。
介護保険サービス
訪問リハビリテーション
訪問リハビリテーションは、専門職が利用者の住まいに直接訪問してサービスを提供します。移動が難しい方や自宅での生活動作を中心としたリハビリテーションが必要な方にとっては適しています。マンツーマンでのリハビリなので、個別指導が受けられるという利点がありますが、通所リハビリテーションのように設備が豊富とは言えず、基本的なリハビリテーションに限られます。
訪問リハビリテーションでは、実際の生活場面を想定した外出訓練や公共交通機関の利用に必要な動作訓練も対象です。訪問介護が行う日常的な乗降介助とは異なり、訪問リハビリテーションはあくまで自立した移動・乗降動作の獲得を目的とした訓練として実施されます。
通所リハビリテーション
通所リハビリテーション（デイケア）は、病院や介護老人保健施設に通い、日帰りでリハビリテーションを受けるサービスです。通所リハビリテーションも訪問リハビリテーションも、介護給付にも予防給付にもサービスがあり、要支援者も要介護者も受けられます。
| 種別 | サービス | 要支援 | 要介護 | |||||
| 1 | 2 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | ||
| 介護給付 | 通所リハビリテーション | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | ||
| 訪問リハビリテーション | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | |||
| 予防給付 | 介護予防通所リハビリテーション | 〇 | 〇 | |||||
| 介護予防訪問リハビリテーション | 〇 | 〇 | ||||||
過去問
第25回 問題33
リハビリテーションについて、より適切なものはどれか。3つ選べ。
１ 代償的アプローチには、残存機能の活用が含まれる。
２ 急性期リハビリテーションは、一般に、廃用症候群の予防と早期からのセルフケアの自立を目標とする。
３ 回復期リハビリテーション病棟では、多職種による集中的なリハビリテーションが提供される。
４ 終末期にある者は、対象とならない。
５ 指定訪問リハビリテーションは、バス等の公共交通機関への乗降の支援を対象としない。
この問題は、リハビリテーションの基本的な考え方、急性期・回復期・終末期におけるリハビリの目的、回復期リハビリテーション病棟の特徴、訪問リハビリテーションの内容について問う問題です。介護支援専門員が多職種連携を行う上で必須の知識です。
１ 代償的アプローチには、残存機能の活用が含まれる。
これは正解。リハビリテーションのアプローチには回復的アプローチと代償的アプローチがあります。「代償的アプローチ」とは、失われた機能を補うため、残された機能（保有能力）を最大限に活用したり、福祉用具や環境調整を用いたりして動作の自立を図る手法です。麻痺のない側の手で箸を持つ、車椅子で移動するなどが該当します。
２ 急性期リハビリテーションは、一般に、廃用症候群の予防と早期からのセルフケアの自立を目標とする。
これは正解。急性期リハビリテーションとは、発症・手術直後から開始する早期リハビリテーションのことを指します。主な目標は、廃用症候群の予防と早期離床、セルフケア能力の向上などで、早期離床・早期介入が回復期・維持期への円滑な移行につながります。
３ 回復期リハビリテーション病棟では、多職種による集中的なリハビリテーションが提供される。
これは正解。回復期リハビリテーション病棟は、急性期治療後に集中的・計画的なリハビリを行う専門病棟です。医師や看護師、PT、OT、STなどの多職種チームが連携して、ADLの回復と在宅復帰を目指します。
４ 終末期にある者は、対象とならない。
これは誤り。リハビリテーションは終末期にある人も対象となります。終末期においても、保有機能の維持・疼痛緩和・呼吸リハビリ・ポジショニングなどを通じてQOLを高めることが目的となります。「終末期はリハビリの対象外」という考え方は誤りであり、緩和ケアとリハビリテーションは両立できます。
５ 指定訪問リハビリテーションは、バス等の公共交通機関への乗降の支援を対象としない。
これは誤り。訪問リハビリテーションでは、実際の生活場面を想定した外出訓練や公共交通機関の利用に必要な動作訓練も対象となるため、「対象としない」という記述は誤りです。訪問介護が行う日常的な乗降介助とは異なり、訪問リハビリテーションはあくまで自立した移動・乗降動作の獲得を目的とした訓練として実施されます。
第26回 問題30
リハビリテーションについて適切なものはどれか。3つ選べ。
１ 多職種が連携して行う。
２ 高齢者のケアは、リハビリテーション後置主義にのっとっている。
３ 運動に伴って低血糖発作が起こることがある。
４ 急性期病床は、急性期リハビリテーションの提供の場である。
５ 回復が見込めない要介護高齢者に対しては、実施しない。
この問題は、リハビリテーションの基本的な考え方・多職種連携・リハビリ前置主義・運動時のリスク管理・急性期リハビリの場・対象者の範囲など、リハビリテーションに関する正確な知識を問う問題です。介護支援専門員として、多職種連携の必要性やリハビリの目的を正しく理解し、単なる機能回復（訓練）にとどまらない、高齢者のQOL（生活の質）向上を支える総合的な視点があるかが試されます。
１ 多職種が連携して行う。
これは正解。リハビリテーションは医師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護師・管理栄養士・社会福祉士・介護福祉士など多職種が連携して行うものです。介護支援専門員はこれらの専門職をつなぐコーディネーターとして、リハビリの目標・内容をケアプランに反映させる重要な役割を担います。
２ 高齢者のケアは、リハビリテーション後置主義にのっとっている。
これは誤り。高齢者ケアはリハビリテーション「前置主義」に基づいて行われます。「前置主義」とは、要介護状態にあっても安易に全介助に頼るのではなく、まずリハビリテーションによって保有能力の回復・活用を図り、自立した生活の実現を優先する考え方です。「後置主義」は全く逆の発想のため誤りです。
３ 運動に伴って低血糖発作が起こることがある。
これは正解。糖尿病などの基礎疾患を持つ高齢者がリハビリを行う際、運動によるエネルギー消費で血糖値が低下し、低血糖発作が起こるリスクがあります。特にインスリン注射や血糖降下薬を使用している利用者には注意が必要です。リハビリ前の血糖確認・補食の準備など、安全管理の視点が重要です。
４ 急性期病床は、急性期リハビリテーションの提供の場である。
これは正解。急性期病床（急性期病院）は、急性期リハビリテーションの主な提供の場です。発症・手術直後から早期離床・廃用症候群予防・セルフケアの自立を目標としたリハビリが行われ、急性期→回復期→維持期というリハビリの流れとあわせて理解しておきましょう。
５ 回復が見込めない要介護高齢者に対しては、実施しない。
これは誤り。リハビリテーションは回復が見込めない要介護高齢者にも実施されます。特に高齢者の場合は、回復が見込めない場合であっても、現状の機能維持・廃用症候群の予防・苦痛の緩和・QOLの向上を目的としたリハビリが有効で非常に重要です。
第27回 問題29
リハビリテーションについて適切なものはどれか。3つ選べ。
１ 利用者の残存能力をできる限り活かす。
２ 急性期及び回復期に獲得された機能をできるだけ長く維持することも重要である。
３ 廃用による筋力低下や筋萎縮の予防には、趣味や余暇活動への参加は効果がない。
４ 本人が苦痛を感じなければ、同じ姿勢で安静臥床を続けることが望ましい。
５ 変形性膝関節症は、歩行障害の原因となることがある。
１ 利用者の残存能力をできる限り活かす。
これは正解。リハビリテーションの基本は利用者の残存能力（保有能力）を最大限に活かすことです。できることは本人に行ってもらい、できない部分を支援するという自立支援の視点はリハビリの根幹であり、介護支援専門員としても常に意識すべき姿勢です。
２ 急性期及び回復期に獲得された機能をできるだけ長く維持することも重要である。
これは正解。急性期や回復期で回復・獲得した機能も、その後の維持期（生活期）において適切なリハビリを継続しなければ低下してしまいます。維持期（生活期）におけるリハビリでは、機能の維持や社会参加の促進が重要な役割を担います。介護支援専門員の視点として、機能回復だけでなく維持も重要な課題です。
３ 廃用による筋力低下や筋萎縮の予防には、趣味や余暇活動への参加は効果がない。
これは誤り。趣味や余暇活動への参加は、廃用症候群の予防に有効です。身体を動かす趣味活動は筋力維持・関節可動域の保持につながり、また精神的な活性化・意欲の向上にもつながります。生活におけるリハビリテーションの観点から、日常生活の中での活動参加を積極的に支援することが重要です。
４ 本人が苦痛を感じなければ、同じ姿勢で安静臥床を続けることが望ましい。
これは誤り。苦痛を感じなくても同じ姿勢で安静臥床を続けることは不適切です。長時間の安静臥床は、筋力低下・関節拘縮・褥瘡・誤嚥性肺炎・深部静脈血栓症など多くの廃用症候群のリスクを引き起こします。「苦痛がなければよい」という考え方は誤りであり、定期的な体位変換・早期離床が重要な視点です。
５ 変形性膝関節症は、歩行障害の原因となることがある。
これは正解。変形性膝関節症は、膝関節の軟骨がすり減ることで痛み・腫れ・変形が生じる疾患で、高齢者に非常に多く見られます。膝の痛みにより歩行が困難になるため、歩行障害・転倒・活動量低下・廃用症候群につながるリスクがあります。介護支援専門員として疾患と生活への影響を関連づけて理解しておくことが重要です。
第28回 問題29
次の記述のうち、より適切なものはどれか。3つ選べ。
１ リハビリテーションは、終末期にある者には行ってはならない。
２ 要介護1の者は、介護予防通所リハビリテーションの対象となる。
３ 退院後の訪問リハビリテーション計画の作成に当たっては、入院中のリハビリテーションの情報を把握する。
４ 片麻痺のある者がベッドから車いすに移乗する場合には、車いすをその人の健側に置くとよい。
５ 歩行障害に対するリハビリテーションでは、杖や装具の活用を検討する。
１ リハビリテーションは、終末期にある者には行ってはならない。
これは誤り。リハビリテーションは終末期にある人にも実施されます。終末期においても機能維持・苦痛緩和・QOL向上・呼吸リハビリ・ポジショニングなどを目的としたリハビリが非常に有効です。
２ 要介護1の者は、介護予防通所リハビリテーションの対象となる。
これは誤り。介護予防通所リハビリテーション（デイケア）は、要支援1・2の人が対象です。要介護1以上の人は「介護予防」ではなく通常の「通所リハビリテーション（介護給付）」の対象となります。介護予防サービスと介護給付サービスの対象者の区別は頻出ポイントであり、確実に覚えておきましょう。
３ 退院後の訪問リハビリテーション計画の作成に当たっては、入院中のリハビリテーションの情報を把握する。
これは正解。退院後も継続的かつ効果的なリハビリテーションを実施するため、入院中のリハビリテーションの内容や到達状況を把握することが不可欠です。特に病院のPT・OT・STから直接情報収集することが望ましいとされています。
４ 片麻痺のある者がベッドから車いすに移乗する場合には、車いすをその人の健側に置くとよい。
これは正解。片麻痺のある人がベッドから車いすへ移乗する際は、車いすを健側（麻痺のない側）に置くのが基本です。健側の手・足で支えながら立ち上がり、健側を軸に回転して移乗できるため、安全で負担の少ない移乗が可能になります。
５ 歩行障害に対するリハビリテーションでは、杖や装具の活用を検討する。
これは正解。歩行障害に対するリハビリテーションでは、杖や装具を適切に活用することで、歩行の安定性や安全性の向上が期待でき、活動量の維持・転倒予防・社会参加の促進につながります。
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次は、ターミナルケアについて。
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